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8つの研究分野を設定し、環境問題の解決に貢献する研究を実施しています。 おすすめ動画 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集はこちら 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 研究試料の有償分譲 環境標準物質 微生物系統保存施設 実験水生生物分譲 国際連携・国際活動 国際アドバイザリーボード（IAB）助言会合 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 日韓中3カ国環境研究機関長会合（TPM） 国連気候変動枠組条約締約国会議UNFCCC-COPへの参画 気候変動に関する政府間パネルIPCCへの協力 アジアフラックス（AsiaFlux） NIES国際フォーラム 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 × 外部機関との連携 民間企業や地方公共団体との連携により、研究開発成果の社会実装を推進しています。 おすすめ動画 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 最新の報道発表 年度別一覧 イベント情報 開催予定のイベント イベント別一覧 年度別一覧 見学について 交通アクセス 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 国立環境研究所ニュース 研究情報誌「環境儀」 国立環境研究所年報 NIES Annual Report 国立環境研究所研究計画 国立環境研究所研究報告 国立環境研究所研究プロジェクト報告（旧特別研究報告） 国立環境研究所業務報告 環境報告書 国立環境研究所 公開シンポジウム要旨集 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集 災害環境研究関連 地球環境研究センターニュース CGERリポート オンラインマガジン環環 HarmoNIES NIESレターふくしま その他刊行物 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 熱中症予防情報 研究最前線 ふしぎを追って－研究室の扉を開く－ いま、地球がたいへん！ ココが知りたい地球温暖化 CGER eco倶楽部 環環kannkann 放射性物質を含む廃棄物に関するＱ＆Ａ ～入門編～ リスクと健康のひろば 環境展望台 環境展望台「環境技術解説」 環境展望台「探究ノート」 国立環境研究所動画チャンネル HarmoNIES 小・中・高校生の方へ いま、地球がたいへん！ CGER eco倶楽部 環環kannkann 環境展望台「探究ノート」 メールマガジン NIESメールマガジン 新着情報メール配信サービス NIESメディア向けメールマガジン SNS一覧 公式SNS 地球環境研究センター 気候変動適応情報プラットフォーム 社会対話・協働推進オフィス（対話オフィス） 微生物系統保存施設（NIESコレクション） ミツバチ研究チーム × 報道関係者・一般の皆様に向けた広報活動 報道発表やイベント、刊行物などを通して、報道関係者や一般の皆様向けに広報活動を行っています。 おすすめ動画 国環研について 国環研について 研究所の詳細 研究所概要 研究所概要 憲章 理事長あいさつ 沿革 人員構成 予算 研究所紹介動画／パンフレット 交通アクセス よくあるご質問 お問い合わせ・ご意見 組織紹介 組織紹介 役員等 企画・支援部門 研究実施部門 研究者紹介 研究者紹介 企画部 連携推進部 地球システム領域 資源循環領域 環境リスク・健康領域 地域環境保全領域 社会システム領域 生物多様性領域 気候変動適応センター 福島地域協働研究拠点 琵琶湖分室 五十音順一覧 研究所基本文書 研究所基本文書 国立環境研究所法 中長期目標・中長期計画 年度計画 基本方針・行動計画等 業務実績等報告書等 業務実績評価 事業報告書 財務諸表等 役職員の報酬・給与等 規程・規則等 研究所マップ 研究所マップ 所外実験施設 所外実験施設 調達・契約 調達・契約 競争入札公告等の情報 電子入札ポータルサイト 取引停止措置について 競争参加資格 随意契約に係る情報の公表（物品役務等） 随意契約に係る情報の公表（公共工事） 競争入札に係る情報の公表（物品役務等） 競争入札に係る情報の公表（公共工事） 当研究所と一定の関係を有する法人との契約に係る情報の公表 公益法人への支出に関する契約に係る情報の公開 契約に関する統計の公表 公共サービス改革法に基づく民間競争入札の実施状況 契約監視委員会 随意契約の基準 当研究所の契約の適正化の取組について 随意契約等見直し計画（平成22年4月） 平成20年度随意契約見直し計画フォローアップ(平成21年7月) 随意契約の見直しに係る今後の対応について（平成21年6月） 随意契約見直し計画（平成19年12月） 調達等合理化計画について 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　世界では、2003年夏のヨーロッパの熱波をきっかけに、異常気象、特に熱波による健康影響（疾病、死亡）に関する研究が急増しています。WebofScienceによれば、2003年以前は年間10件前後であった熱波と死亡に関する論文が、2004年以降年間30件を超えるようになっています。研究内容は、熱波到来時の超過死亡（平年の同時期の死亡数を超える死亡）や医療機関受診者について検討したものが多く、高温に曝露されることにより、高齢者や基礎疾患を持つ人々が発病したり、循環器疾患など様々な原因で死亡すると考えられています。ファンデントーレン（2005）によれば、フランスでは2003年8月1日～20日の超過死亡（同期間2000～02年平均との比較）は14,802人で、超過割合（超過死亡数／平年死亡数）は、全体で+60％、70歳以上が+70％（45～74歳は+30％）、全年齢を通して女性が男性より15～20％高率、パリ及びその郊外で+142％と特に深刻であった、ことが報告されています。 　フランスでは直後に2つの症例・対照研究が計画・実施されました。1つは自宅に居住する高齢者を対象に、もう1つは養護施設に入居する高齢者を対象に、個人のリスク要因（ライフスタイル、既往歴、自立度、医学的状態、薬の服用、など）と環境要因（居住環境、介護要員の質と数、設備状況、など）を、明らかにすることを目的としたものです。同時に、熱波に並行して起きたと想定される光化学汚染（オゾン）の影響、さらには熱波後のハーベスティング（熱波により病弱な人の死期が早まり、結果、その後の死亡数が減少し、トータルとしての死亡数はあまり変化しないこと）についても併せて解明することを目的としています。その結果、超過死亡の大きかった都市ではオゾンの寄与は小さく、また熱波後３週間に限って見るとハーベスティングは観察されなかったことが報告されています。 　2004年3月にはWHOヨーロッパの主催で、「異常気象、気候イベントに対する公衆衛生対策」と題する国際会議が開催され、その後相次いでヨーロッパ各国で、熱波に対する行動計画が策定されました。熱波の影響を明らかにする研究と同時に、熱波の影響を未然に防ぐためのシステム（熱波警報システム）構築が始まっています。そこでは、熱波の襲来を事前に予測し、一般市民へ警報を発すると共に、高齢者や有病者、貧困者など弱者へ必要な対策を講じることが検討されています。 日本では 　日本では、古くから籾山らにより気温と疾病に関する研究が行われてきましたが、寒冷地方における冬季の脳血管系疾患死亡などが主たる研究対象で、熱中症を始めとする熱ストレスに関する研究はかならずしも多くはありませんでした。熱中症を直接対象とした研究としては、1990年代半ばに田村ら、入来らにより救急搬送記録を利用した研究が行われ、特定地域における熱中症の実態と発症の閾値や熱中症が急増する気温などが報告されています。その後、星ら（2007）による温度指標についての検討（日最高気温よりもWBGTの方がより適切な指標である）、横山ら（2007）による全国の県庁所在地の消防局を対象とした調査（各地とも気温が高くなるにつれて熱中症患者発生率が上昇するが、高温（約34℃）になると地域差が大きくなる）などが報告されています。また、三宅ら（2008）は、日本救急医学会が2006年に全国の救命救急センター及び日本救急医学会指導医指定医療施設を対象に実施した熱中症患者実態調査に基づいて、熱中症患者の臨床所見を含む詳細な特徴について報告しています。 　その他、中井ら（1996）、星ら（2004）によるインターネット・新聞記事を資料とした研究やNakaiら（1999）、星ら（2002）による人口動態統計を利用した研究も報告されています。いずれも、公表資料に基づくものですが、熱中症の実態（性別、年齢別の特徴）のほか、年ごとの死亡率と全国主要都市の最高気温とが相関する、ことなどが報告されています。 　熱中症の実態把握、原因究明と併せて、様々な熱中症予防のための対策がとられ始めています。環境省では、保健師など保健活動に指導的にかかわっている人々や一般市民に、熱中症についての新しい科学的知見や関連情報を紹介するために「熱中症環境保健マニュアル」を作成・公表しています。さらに、国立環境研究所と共同で熱中症予防情報の提供を行っています。6月から9月の間毎日、全都道府県を対象に、当日及び翌日の3時間ごとの暑さ指数を国立環境研究所のホームページから発信し、熱中症への注意を呼びかけています。地方自治体においても、滋賀県草津市が2004年に市内の高校で体育祭中に16人の熱中症患者を出したことをきっかけに、2005年全国初の熱中症予防条例を施行し、暑さ指数が警戒レベルになると防災無線や携帯電話のメールなどで市民に注意を呼びかけています。同様の動きは、岐阜県多治見市、埼玉県熊谷市、東京都町田市などに拡がっています。 　救急搬送記録を利用した熱中症患者の実態調査も本格化し、国立環境研究所による全国政令指定都市を対象とした調査（2003年～）、消防庁による全都道府県を対象とした調査（2007年～）が行われています。 国立環境研究所では 　国立環境研究所における熱中症並びに熱ストレスに関する研究は、環境省地球環境研究総合推進費がスタートした1990年代に入って本格的に始められました。安藤、田村らによる東京都、南京市、武漢市（中国）における熱中症患者に関する疫学調査、並びに、安藤、山元らによる高温環境が動物に与える病理組織学的、生理・生化学的影響を明らかにするための実験研究が開始されました。東京及び中国における熱中症に関する疫学調査においては、熱中症患者発生と日最高気温・日平均気温との強い関連性、熱中症発生の閾値（平均気温が数日連続して32℃を超える猛暑の第一波に多発する）並びに生理・生化学的及び社会的適応（再度の猛暑では、第一波に比べて熱中症患者発生が少なくなる）が存在する可能性を指摘しています。また2002年、兜らにより、全国数地区で、夏季の家屋内外及び個人曝露温度調査が行われ、一般環境温度と個人曝露温度の関係、及びルームエアコン使用の効果などが検討されました。 　その後、2003年より全国規模での熱中症患者調査を実施しています。東京都、政令指定都市、滋賀県草津市では救急搬送患者について、沖縄県では県内主要医療機関受診患者について、情報収集を行っています。2007年からは東京都及び全17政令指定都市、沖縄県、滋賀県草津市を対象に熱中症患者情報を定期的に（原則毎週１回）収集し、熱中症患者の実態を明らかにすると共に、熱中症発生のリスク要因（気象要因、年齢を始めとする個人要因、屋内・屋外での作業や運動など社会的要因、など）の解明に取り組んでいます。また、このようにして集められた熱中症患者情報は、熱中症予防情報の一環として研究所のホームページ「熱中症患者速報」で５月から９月の間公表しています。 熱波と死亡に関する論文の推移 目次 熱中症の原因を探る － 救急搬送データから見るその実態と将来予測環境儀 NO.32 研究者に聞く！！Interview 熱中症患者の発生状況と今後の予測Summary 温暖化による健康影響に関する研究の歩み 目次 熱中症の原因を探る － 救急搬送データから見るその実態と将来予測環境儀 NO.32 研究者に聞く！！Interview 熱中症患者の発生状況と今後の予測Summary 温暖化による健康影響に関する研究の歩み 国環研について 研究所概要 組織紹介 研究者紹介 研究所基本文書 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 採用案内 研究所の環境配慮 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 個人情報保護 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究紹介 研究分野 戦略的研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 研究成果 データベース／ツール 研究プロジェクト等のページ 研究計画・研究評価 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 国環研ベンチャー 研究試料の有償分譲 国際連携・国際活動 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 イベント情報 見学について 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 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