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8つの研究分野を設定し、環境問題の解決に貢献する研究を実施しています。 おすすめ動画 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集はこちら 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 研究試料の有償分譲 環境標準物質 微生物系統保存施設 実験水生生物分譲 国際連携・国際活動 国際アドバイザリーボード（IAB）助言会合 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 日韓中3カ国環境研究機関長会合（TPM） 国連気候変動枠組条約締約国会議UNFCCC-COPへの参画 気候変動に関する政府間パネルIPCCへの協力 アジアフラックス（AsiaFlux） NIES国際フォーラム 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 × 外部機関との連携 民間企業や地方公共団体との連携により、研究開発成果の社会実装を推進しています。 おすすめ動画 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 最新の報道発表 年度別一覧 イベント情報 開催予定のイベント イベント別一覧 年度別一覧 見学について 交通アクセス 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 国立環境研究所ニュース 研究情報誌「環境儀」 国立環境研究所年報 NIES Annual Report 国立環境研究所研究計画 国立環境研究所研究報告 国立環境研究所研究プロジェクト報告（旧特別研究報告） 国立環境研究所業務報告 環境報告書 国立環境研究所 公開シンポジウム要旨集 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集 災害環境研究関連 地球環境研究センターニュース CGERリポート オンラインマガジン環環 HarmoNIES NIESレターふくしま その他刊行物 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 熱中症予防情報 研究最前線 ふしぎを追って－研究室の扉を開く－ いま、地球がたいへん！ ココが知りたい地球温暖化 CGER eco倶楽部 環環kannkann 放射性物質を含む廃棄物に関するＱ＆Ａ ～入門編～ リスクと健康のひろば 環境展望台 環境展望台「環境技術解説」 環境展望台「探究ノート」 国立環境研究所動画チャンネル HarmoNIES 小・中・高校生の方へ いま、地球がたいへん！ CGER 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研究費の不正防止に関する協力依頼 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 障害者就労施設等からの物品等の調達の推進を図るための方針 障害者就労施設等からの物品等の調達実績 中小企業者に関する契約の方針 女性の活躍推進に向けた公共調達及び補助金の活用に関する取組 採用案内 採用案内 研究系職員 事務系職員 研究系契約職員 高度技能専門員 アシスタントスタッフ 研究所の姿勢・取り組み 研究所の環境配慮 研究所の環境配慮 環境配慮憲章 環境報告書 過去の環境配慮に関する取組状況 災害用備蓄食品の有効活用について 身近な生物多様性の保全活動－私たちの環境配慮活動－ 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 政策貢献 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 情報公開 法人文書の開示 附帯決議等をふまえた総務省通知に基づく情報公開 独立行政法人から関連法人への補助・取引等及び再就職の状況 研究上の不正行為防止及び公的研究費不正使用防止 役員に就いている退職公務員等の公表 懲戒処分の公表 契約に係る情報の公表 会計検査院の直近の検査報告のうち国立環境研究所に関する部分 個人情報保護 個人情報保護 個人情報ファイル簿 保有個人情報の開示、訂正及び利用停止について 国立環境研究所のプライバシーポリシー 行政機関・独立行政法人等における個人情報の保護（総務省） 情報セキュリティ対策 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究倫理 医学研究倫理審査委員会 ヒトES細胞等研究倫理審査委員会 動物実験委員会 人を対象とする研究（医学を除く）に関する倫理審査委員会 研究紹介 研究紹介 研究分野 研究分野 地球システム分野 資源循環分野 環境リスク・健康分野 地域環境保全分野 生物多様性分野 社会システム分野 災害環境分野 気候変動適応分野 戦略的研究プログラム 戦略的研究プログラム 気候変動・大気質研究プログラム 物質フロー革新研究プログラム 包括環境リスク研究プログラム 自然共生研究プログラム 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　この研究を始めた当時、化学物質の環境動態モデルの中で地理情報を反映するモデルはほとんどありませんでした。すでに存在した欧米の環境多媒体モデルは化学物質の性質を反映するのには優れている一方で、川があり地形がありの現実の環境を再現するには単純すぎました。国内でも例の多い大気モデルは、大気以外の媒体を扱うことが出来ず、また、化学物質の性質を反映することが難しいなどの問題がありました。この研究は、現実の環境を表す地理情報の上に、化学物質の性質をよく反映できる多媒体モデルを展開することを目指して開始しました。 河川の地理情報の課題と構築 　最初の課題は河川の地理情報の構築でした。地面には地形があり、地上にある化学物質は地形に従って移動し、川に入って流れていきます。そこで、国土地理院の国土数値情報にある小流域と河道のデータを基にして、流域と河川の流れを計算可能なデータとして構築する検討を進めました。 　また、国土数値情報では河道ネットワークに接続されていない湖沼を河道と流域に対応させました。あわせて、河道ネットワークを流れる河川流量を各河道に設定し、河川流域ごとの代表的な流出高1）を観測値から推定して設定しました。 　ここで設定した流量は、人間活動による用排水を無視したほぼ自然に近い状態の河川流量の推定値と考えられ、実際の流量とは異なる可能性がありますが、モデル計算を可能にするための最初のデフォルト値と考えています。これらの成果を2003年に河道構造データベースとして発表しました。 河川モデルの最初の試み 　作成した河道構造を用いた最初のテストとして、河川の流下のみを扱うモデルを作成してケーススタディーを行いました。信濃川流域において、除草剤モリネートの使用量のうち河川に流入する量を簡易的に推定し、これが構築した河道ネットワークを流れて下流に向かう様子の再現を試みたものです（図9）。計算で求めた結果は、文献で報告されている河川水の観測値とおおよそ一致しており、河道流下のモデル計算が可能であることを確認しました。 図9　信濃川流域を対象として河川モデルの最初の試み左は除草剤モリネートの流域ごとの排出量の簡易な推定結果、右はその結果から各河道における河川濃度を計算し、河道の色として表現したもの。この段階ではモデルは定常モデルであって排出量の時間変動などは扱うことができず、多媒体過程の組み込みも不十分であった。ただ、この計算でもSite1～4の地点における河川濃度とおおむね一致する推定濃度が得られ、モデル開発の方向性が問題ないことを確認した。 GIS環境多媒体モデルの構築 　河道流下のモデルを拡張して、次いで大気、土壌や底質、海域までを含む環境多媒体のモデルG-CIEMSを開発しました。図10に示すような河道のモデル化とともに、グリッド構造に分割した大気モデルと、河道ネットワーク構造に基づく河川モデル、河道に対する小流域からの流出などを組み合わせて化学物質の多媒体間の動きを地形の上で再現しようとするものです。 　モデルは、一般的な環境多媒体モデルが扱う諸過程をすべて含み、同時にグリッド、流域、河道や海域など形の異なるデータ間の動態をそれぞれの間の射影面積を用いて物質保存を維持するよう計算するというものです。河道の長さは全国平均で5.7km、小流域の面積が平均9.3km2、大気グリッドの大きさが平均5×5kmなどとなり、これがモデルの地上の分解能になります。 　完成したモデルを用いてダイオキシン濃度の計算を行い、そのうち大気と河川水濃度についてモデル予測値と実測値の比較を行った結果を図11に示します。モデルで計算した各媒体のダイオキシン濃度の分布と実測値はおよそ1桁以内の差であるという結果が得られました。 　完成したモデルを検証する一つの方法として、世界のほかのモデルと性能を比較する国際モデル比較研究にも参加しました。モデルの計算プロセスおよび計算結果を一つずつ比較した結果、G-CIEMSモデルの計算は世界のモデルと同等であることが示されています。 図10　単位河道を基礎とするG-CIEMSの河川のモデル化の概念図このような流域と河川の構造の上に、大気や海域までの多媒体動態を重ね合わせて計算を行う。 図11　ダイオキシン大気濃度のモデル予測値と観測値の比較 新たな課題に向けて 　新たな技術的課題として、イオン化合物にモデルを拡張しようとしています。これまでのモデルはイオン解離しない有機物2）を対象としており、モデルの中でイオン平衡は考慮されていません。しかし、近年関心が持たれるPPCPs3）や農薬などにはイオン性物質（イオンを解離する物質）が多数存在します。また、緊急の重要課題として放射性物質への応用も進めており、それらに必要となるイオン性物質へのモデル拡張の開発を新たな課題として進めています。 　このほか、一般に公開しているユーザーインターフェースの改良、別に進めている排出推定モデルとの連携など継続的な改良や開発を進めています。 1）単位面積当たり流出する河川水量。ここでは流域ごとに観測された河川流量と面積から判断して設定している。 2）水中に溶けた際にイオンとなる物質ではモデルの中にイオン平衡の式を取り入れる必要があるが、G-CIEMSを含めほとんどの多媒体モデルではこれまで考慮されていなかった。 3）Pharmaceuticals and Personal Care Productsの略。医薬品や家庭用品に含まれる化学物質を総称する。 目次 環境多媒体モデル － 大気・水・土壌をめぐる有害化学物質の可視化環境儀 NO.50 研究者に聞くInterview GIS環境多媒体モデルに関する国内外の研究と応用の現状研究をめぐって 「国立環境研究所における影響曝露モデルに関する研究」のあゆみ PDFファイル環境儀 NO.50 [4.6MB] 目次 環境多媒体モデル － 大気・水・土壌をめぐる有害化学物質の可視化環境儀 NO.50 研究者に聞くInterview GIS環境多媒体モデルに関する国内外の研究と応用の現状研究をめぐって 「国立環境研究所における影響曝露モデルに関する研究」のあゆみ PDFファイル環境儀 NO.50 [4.6MB] 関連新着情報 2024年2月19日【環境展望台】環境GIS「一般廃棄物：1人1日当たりの排出量、最終処分量、リサイクル率、売電量」をストーリーマップ形式で公開！ 2023年11月14日母親の尿中ネオニコチノイド系農薬等濃度と子どもの発達との関連について —子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）— （環境問題研究会、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配付） 2023年6月7日【環境展望台】熱中症発生状況（～2022年）をWebマップとグラフで可視化！ 2017年8月1日環境ＧＩＳ「大気汚染予測システム」をリニューアルしました 2017年7月4日環境展望台・環境GIS「海洋環境モニタリングマップ」に2015年度データを追加しました 2017年5月8日ニワトリ体細胞からの効率的なiPS細胞の樹立 絶滅危惧鳥類に対する感染症や農薬等の影響評価への応用も！ （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年5月17日環境GIS「有害大気汚染物質調査結果」に2015年度データを追加しました 2017年5月10日環境GIS「生活環境情報サイト」に2015年度のデータを追加しました 2017年2月20日環境GIS「自動車騒音の常時監視結果」に2015年度のデータを追加しました 2017年2月8日環境GIS「酸性雨調査結果」に2014年度データを追加しました 2017年1月23日環境GIS「ダイオキシン調査」に2014年度データを追加しました 2016年12月5日G空間EXPO2016に環境GISが出展しました 2016年10月31日お台場で「じーくうかん」を満喫する ～ G空間EXPO2016に環境GISが出展します【終了しました】 2016年10月11日環境GIS「有害大気汚染物質調査結果」に2014年度データを追加しました 2016年9月21日環境GIS「大気汚染の常時監視結果」に2014年度データを追加しました 2016年6月3日「ネオニコチノイド系農薬の発達期曝露が成長後の 行動に影響を与える可能性を動物モデルで示唆」 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2016年4月13日環境ＧＩＳ「酸性雨調査結果」に2013年度データを追加しました 2016年4月13日環境ＧＩＳ「ダイオキシン調査」に2012年度・2013年度データを追加しました 2016年3月22日環境ＧＩＳ「海洋環境モニタリングマップ」に2013年度及び2014年度データを追加しました 2016年3月16日実験水田を用いた農薬の生物多様性への影響評価 〜浸透移行性殺虫剤がもたらすトンボへの影響〜 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2016年2月4日環境ＧＩＳ「自動車騒音の常時監視結果」に2014年度データを追加しました 2015年11月16日環境ＧＩＳ「生活環境情報サイト」に2013年度データを追加しました 2015年11月16日環境ＧＩＳ「熱中症発生数（救急搬送）」に2015年度の都道府県別データを追加しました 2015年10月13日環境ＧＩＳ「大気汚染の常時監視結果」に2013年度データを追加しました 2015年7月6日公開シンポジウム開催案内 「ネオニコチノイド系農薬と生物多様性〜 何がどこまで分かっているか？ 今後の課題は何か？」【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2015年5月13日環境ＧＩＳ「酸性雨調査結果」に2012年度データを追加しました 2015年4月1日環境ＧＩＳ「大気汚染予測システム」をリニューアルしました 2015年1月22日高校生も楽しめる資源循環・廃棄物研究情報誌 オンラインマガジン環環2015年1月号 循環・廃棄物のけんきゅう:「E-wasteリサイクルに伴う有害化学物質のゆくえ」 循環・廃棄物の豆知識:「野焼きの煙」 けんきゅうの現場から:「E-wasteと健康の関係をしらべる」が公開されました 2014年12月3日環境ＧＩＳ「大気汚染の常時監視結果（2012年度）」を追加しました 2014年11月7日環境展望台ＨＰにおいて、「2014年夏期(6～9月)の熱中症発生数(都道府県別)」を掲載しました 2014年10月16日Ｇ空間EXPO2014 開催のお知らせ【終了しました】 2013年11月8日国立環境研究所の研究情報誌「環境儀」第50号 ｢環境多媒体モデル－大気・水・土壌をめぐる有害化学物質の可視化－｣の刊行について（お知らせ）（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2013年1月15日環境リスクインフォメーションワールド「Meiのひろば」に[生物のひろば]-“河川水中の農薬類をミジンコで評価する”ページ追加 2012年8月10日生態影響に関する化学物質審査規制／試験法セミナーの開催について（お知らせ）【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、 環境省記者クラブ同時配付） 2012年6月20日オンラインマガジン環環の6月号が公開されました 全てを見る 閉じる 関連記事 2022年3月11日健康や生態系への影響が懸念される 化学物質すべての評価を目指して特集 数理モデル的手法を用いた化学物質の環境動態把握 2021年2月26日化学物質等に起因する生態影響を正しく把握する 生態影響の包括的・効率的な評価体系の構築を目指して 2019年10月28日ベトナム・使用済み電気製品のリサイクル村で プラスチック難燃剤による環境曝露を調べる特集　世界を対象とした低炭素社会実現に向けたロードマップ開発手法とその実証的研究 【研究ノート】 2018年2月28日サンプリングの理想と現実特集　化学物質曝露の包括的・網羅的把握に向けて 【調査研究日誌】 2014年8月29日水田農薬の環境中濃度を予測する特集　リスク管理の戦略的アプローチ：リスク問題への分野横断による取り組みの重要性 【シリーズ重点研究プログラムの紹介：「化学物質評価・管理イノベーション研究プログラム」から】 2013年8月31日熱処理プラントを用いた災害廃棄物燃焼試験の取り組み【東日本大震災復旧・復興への取り組み】 2013年6月28日POPsモニタリングの分析法特集　環境汚染物質と先端化学計測 【研究ノート】 2011年12月28日化学物質リスク管理の戦略的アプローチに関する研究【シリーズ重点研究プログラムの紹介： 「化学物質評価・管理イノベーション研究プログラム」 から】 2011年12月28日水田除草剤の環境中残留濃度予測モデルの構築と検証【研究ノート】 2011年6月30日環境リスク研究の発展にむけた環境リスク研究センターの取り組み【環境リスク研究センターの紹介】 全てを見る 閉じる 関連研究報告書 2011年12月28日環境リスク研究プログラム（終了報告） 平成18〜22年度国立環境研究所特別研究報告 SR-98-2011 2009年12月25日残留性有機汚染物質の多次元分離分析法の開発に関する研究（特別研究） 平成18〜20年度国立環境研究所特別研究報告 SR-90-2009 2008年12月26日環境リスク研究プログラム（中間報告） 平成18〜19年度国立環境研究所特別研究報告 SR-84-2008 2006年12月28日有機フッ素化合物等POPs様汚染物質の発生源評価・対策並びに汚染実態解明のための基盤技術開発に関する研究（特別研究） 平成15〜17年度国立環境研究所特別研究報告 SR-67-2006 2006年12月28日内分泌かく乱物質及びダイオキシン類のリスク評価と管理プロジェクト（終了報告） 平成13〜17年度国立環境研究所特別研究報告 SR-71-2006 2006年12月28日化学物質環境リスクに関する調査・研究（終了報告） 平成13〜17年度国立環境研究所特別研究報告 SR-76-2006 2003年11月28日内分泌かく乱化学物質及びダイオキシン類のリスク評価と管理プロジェクト（中間報告） 平成13〜14年度国立環境研究所特別研究報告 SR-56-2003 2003年9月30日環境ホルモンの分解処理要素技術に関する研究（内分泌攪乱化学物質総合対策研究） 平成11〜14年度国立環境研究所特別研究報告 SR-48-2002 2003年9月30日ダイオキシン類の新たな計測手法に関する開発研究（ダイオキシン類対策高度化研究） 平成12〜14年度国立環境研究所特別研究報告 SR-49-2003 2003年9月30日ダイオキシン類の体内負荷量および生体影響評価に関する研究（ダイオキシン類対策高度化研究） 平成12〜14年度国立環境研究所特別研究報告 SR-50-2003 1999年3月31日化学物質の生態影響評価のためのバイオモニタリング手法の開発に関する研究 平成7〜9年度国立環境研究所特別研究報告 SR-29-'99 1999年3月30日水環境における流出特性に関する研究報告 −農薬・非イオン系界面活性剤・栄養塩−国立環境研究所研究報告 R-144-'99 1995年3月31日水環境における化学物質の長期暴露による相乗的生態系影響に関する研究 平成元〜5年度国立環境研究所特別研究報告 SR-19-'95 1994年3月31日水環境における農薬流出に関する研究報告 国立環境研究所研究報告 R-133-'94 1993年3月31日先端技術における化学環境の解明に関する研究 昭和62年度〜平成3年度国立環境研究所特別研究報告 SR-10-'93 1993年3月31日環境容量から見た水域の機能評価と新管理手法に関する研究 昭和62年度〜平成3年度国立環境研究所特別研究報告 SR-11-'93 1991年3月25日先端技術における化学環境の解明に関する研究(I) −塩化ジベンゾフランとダイオキシン− 昭和62年度〜平成元年度 特別研究報告国立環境研究所研究報告 R-129-'91 1990年3月30日水界生態系に及ぼす有害汚染物質の影響評価に関する研究 昭和60〜63年度国立公害研究所特別研究報告 SR-4-'90 全てを見る 閉じる 国環研について 研究所概要 組織紹介 研究者紹介 研究所基本文書 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 採用案内 研究所の環境配慮 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 個人情報保護 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究紹介 研究分野 戦略的研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 研究成果 データベース／ツール 研究プロジェクト等のページ 研究計画・研究評価 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 国環研ベンチャー 研究試料の有償分譲 国際連携・国際活動 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 イベント情報 見学について 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 小・中・高校生の方へ メールマガジン SNS一覧 このホームページについて ソーシャルメディアポリシー プライバシーポリシー 関連リンク © 2022 National Institute for Environmental Studies -->